住宅ローン100万円あたりの返済額計算方法と早見表活用術

住宅ローン100万円あたりの返済額計算方法

住宅ローン100万円あたりの返済額基本計算式

住宅ローンの返済額計算には、元利均等返済の場合、以下の計算式が使用されます：
毎月の返済額＝月利×（1＋月利）＾総返済回数÷｛（1＋月利）＾総返済回数－1｝×借入額
この計算式は複雑で通常の電卓では求めることが困難なため、実際の住宅購入検討時には早見表を活用するのが一般的です。
月利の計算方法。

• 年利÷12＝月利
• 例：年利1.2％の場合 → 1.2÷12＝0.1％（月利）

返済回数の計算方法。

• 返済年数×12ヶ月＝返済回数
• 例：35年ローンの場合 → 35×12＝420回

実際の計算例として、借入額3,000万円、35年間の固定金利1.2％、元利均等返済の場合、毎月の返済額は約87,510円となります。

住宅ローン返済額早見表活用方法と読み方

早見表は金利と返済期間に応じた100万円あたりの返済額を表示しており、借入額が増えると返済額も比例して増えるという特性を利用しています。
基本的な活用手順：

1. 金利と返済期間から早見表で100万円あたりの返済額を確認
2. その金額に借入額を100万円で割った数値を乗算
3. 結果が毎月の返済額

例えば、金利1.6％、返済期間35年の場合、100万円あたりの返済額は3,111円です。3,000万円を借りる場合は：
3,111円×30（3,000万円÷100万円）＝93,330円
主要な金利・期間別返済額。

金利	15年	20年	25年	30年	35年
0.6%	5,810円	4,422円	3,590円	3,035円	2,640円
1.0%	5,984円	4,598円	3,768円	3,216円	2,822円
1.6%	6,252円	4,871円	4,046円	3,499円	3,111円
2.0%	6,435円	5,058円	4,238円	3,696円	3,312円

※固定金利・元利均等返済・ボーナス時返済なしの場合

住宅ローン借入可能額の逆算計算方法

100万円あたりの返済額を活用することで、借入可能額の算出も可能です。この計算方法は住宅購入の予算設定に非常に有効です。
借入可能額の計算式：
借入可能額＝（年収×返済比率÷12）÷審査金利での100万円あたりの返済額×100万円
返済比率は一般的に25％から35％の範囲で設定されます。年収450万円、返済比率30％、審査金利2.475％（約3％相当）、返済期間35年の場合：

• 年間返済可能額：450万円×30％＝135万円
• 毎月返済可能額：135万円÷12＝11.25万円
• 100万円あたり返済額（金利3％、35年）：約4,250円
• 借入可能額：11.25万円÷4,250円×100万円＝約2,647万円

この計算方法により、年収から逆算して適切な借入額を事前に把握できます。

 

住宅ローン返済額シミュレーション実践例と注意点

実際の住宅購入を想定した具体的なシミュレーション例を通じて、計算方法の理解を深めましょう。

 

ケーススタディ1：新築マンション購入

• 物件価格：4,500万円
• 自己資金：500万円
• 借入額：4,000万円
• 金利：1.4％
• 返済期間：35年

100万円あたりの返済額：3,013円
毎月返済額：3,013円×40＝120,520円
総返済額：120,520円×420ヶ月＝50,618,400円
利息総額：50,618,400円－40,000,000円＝10,618,400円
ケーススタディ2：中古住宅購入

• 物件価格：3,200万円
• 自己資金：200万円
• 借入額：3,000万円
• 金利：1.8％
• 返済期間：30年

100万円あたりの返済額：3,596円
毎月返済額：3,596円×30＝107,880円
総返済額：107,880円×360ヶ月＝38,836,800円
重要な注意事項：

• 早見表による計算は概算値であり、実際の返済額とは若干の誤差が生じる場合があります
• ボーナス返済を併用する場合は別途計算が必要です
• 諸費用（登記費用、仲介手数料等）は別途考慮する必要があります

住宅ローン返済額計算における金利変動リスクと対策

変動金利型住宅ローンを選択する場合、金利変動が返済額に与える影響を事前に理解しておくことが重要です。これは早見表を活用した独自の分析視点です。

 

金利上昇シミュレーション例：
借入額3,000万円、返済期間35年の場合。

金利	100万円あたり返済額	毎月返済額	当初金利との差額
1.0%（当初）	2,822円	84,660円	-
1.5%	3,062円	91,860円	+7,200円
2.0%	3,312円	99,360円	+14,700円
2.5%	3,571円	107,130円	+22,470円

金利上昇への対策方法：

1. 余裕を持った借入額設定：金利が1％上昇しても対応できる返済計画
2. 繰上返済資金の確保：金利上昇時に元本を減らして返済負担を軽減
3. 固定金利への切り替え検討：金利上昇局面では固定金利への変更も選択肢

建築業従事者の方々は、顧客への住宅ローンアドバイス時にこの金利変動リスクについても十分な説明を行うことで、より信頼性の高いコンサルティングを提供できます。特に、100万円あたりの返済額を使った簡易計算方法を身に着けることで、現場での迅速な概算提示が可能となり、顧客満足度の向上につながります。

 

また、建設コストの変動と住宅ローン金利の関係性も考慮に入れることで、最適な住宅購入タイミングのアドバイスも可能になります。これらの知識は建築業界での専門性を高める重要な要素となるでしょう。

 

住宅ローンの計算方法をマスターし、早見表を効果的に活用することで、お客様により具体的で実用的な提案ができるようになります。